「昔の友人にもう一度会いたいけど、連絡先がまったく分からない」「突然、家族がいなくなってしまって手がかりもない」「あのとき助けてくれた恩人に、どうしても感謝を伝えたい」
こうした思いを抱えて、人を探そうとする方は少なくありません。私も以前、音信不通になった知人を探した経験がありますが、ネット検索や掲示板に投稿するだけでは、なかなか手応えを得られませんでした。
情報が集まらず、時間ばかりが過ぎてしまう中で、焦りや疲れを感じたことを覚えています。
この記事では、実際に人探しを行った人々の体験や、探偵業の現場で使われている手法などを交えながら、効率的で現実的な人探しの方法と注意点をお伝えします。自力で探したいと考えている方にとって、少しでも役立つヒントになれば幸いです。
この記事は、次のような人におすすめの内容です。
- 自力で人探しを行いたい11つの方法を知りたい人
- 自力で人探しを行う際の注意点を知りたい人
- 人探しを自力で行い限界を感じて探偵に依頼したい人
日本一人探し調査の事例掲載が多い探偵社です。
自力で人探しを行う１１つの方法
自力で人探しを行うには、誰でも簡単にできる方法は以下の通りです。
- 無料で使えるアプリSNSで探す
- LINEの「オープンチャット」を利用した人探し
- インターネット上の人探し掲示板で探す
- ウェブ検索で探す
- 法務局の登記情報提供サービスを利用して探す
- ビラやポスターを作って地域に協力を要請する
- 官報で探す
- 住民票や戸籍謄本を取得する
- ゼンリン地図で探す
- 身近な共通の友人に聞く
- パソコンやスマホの検索履歴で探す
無料で使えるアプリSNSで探す
無料アプリやSNSを活用することで、多くの人に情報を共有しやすくなります。現在、多くの人がスマートフォンやSNSを利用しており、その影響力を利用することで広範囲に情報を拡散できるためです。
主な無料アプリは以下の通りです。
- ｘ（旧Twitter）（エックス）
- Facebook（フェイスブック）
- Instagram（インスタグラム）
- LINE（ライン）
- Tik Tok（ティックトック）
- YouTube（ユーチューブ）
SNSを使った人探しには、意外と見落とされがちな可能性がたくさんあります。
例えば、私の知人が実際にやっていた方法ですが、X（旧Twitter）で「#〇〇を探しています」といった投稿をしたところ、全く予想していなかった人から情報提供があり、数年ぶりに再会できたそうです。
ハッシュタグを使えば、その投稿が広まりやすくなるのは事実。ただし、内容が具体的でなければ人の目に留まらないこともあるので、投稿の文面には少し工夫が必要です。
InstagramやFacebookでも、相手の名前で検索するだけでなく、写真の位置情報やタグ付けされたアカウントを見ることで、思わぬ情報が見つかることもあります。以前、私自身が昔の友人を見つけたときは、彼が写っている集合写真のタグがヒントになりました。
また、共通の知人に声をかけるのはやはり効果的です。共通の記憶がある相手であれば、親身になって情報を探してくれることもあります。
最近では、TikTokやYouTubeのような動画プラットフォームを活用して、探している人の情報を発信するケースも増えてきました。フォロワー数の多いインフルエンサーに協力してもらえると、一気に情報が拡散する可能性も高まります。もちろん、個人情報の取り扱いには十分注意しなければなりませんが、「誰かの目に留まるかもしれない」という希望を持てる手段です。
LINEの「オープンチャット」を利用した人探し
LINEの「オープンチャット」は、特定のテーマや興味を持つ人々が集まるため、人探しに効果的です。「オープンチャット」は、匿名で参加できるため、気軽に情報を共有しやすく、より多くの情報を集めることができます。例えば、ある失踪者の情報を求める「オープンチャット」を作成し、そのチャットで失踪者に関する目撃情報や手がかりを共有してもらうことができます。LINEの「オープンチャット」は、広範囲のネットワークを活用して情報を収集できるため、人探しに有効です。
インターネット上の人探し掲示板で探す
インターネット上の掲示板を活用することで、広範囲に情報を集めることができます。
ネットの掲示板には多様な人々が集まり、異なる視点や情報が共有されることが多いからです。
そのため、求める情報にたどり着きやすくなります。例えば、無料又は謝礼金を支払う制度がある掲示板で探している人についての情報を投稿することで、それを見た利用者から有力な目撃情報や関連する情報が提供される可能性があります。
ネットの掲示板を使うことで、多くの目撃情報や関連情報を得ることができるので、人探しに役立ちます。
ではどんな掲示板かは以下の通りまとめました。
ウェブ検索で探す
ウェブ検索で検索する方法は、Google、Yahoo!、Bingなどの検索エンジンを利用して特定の人物を検索する方法です。
2024年現在では、日本で一番利用されている検索エンジンは、Googleです。次にYahoo!やBingです。AIの進化から検索もとても便利になりました。
検索窓に探したい人の名前を入力して打ち込みます。検索エンジンは、同じキーワードで検索してもすべて同じ結果とは限りません。
よくあるWEB検索結果としては、本名でブログをしている人や会社を経営している人、大学の論文や大会の記録などがヒットすることがあります。
ＳＮＳなどの検索結果もありますが、同姓同名の人物もいますので、情報集めとして上手に利用することをおすすめします。
法務局や登記情報提供サービスを利用して探す
登記情報提供サービスで、土地建物登記簿謄本や商業・法人の登記簿謄本を取得して探す方法があります。そのほかにも法人名簿業者のデータベースなどが存在します。
例えば、探したい人の実家の住所は知っているがすでに転居されていた場合など、当時の所有者情報が掲載されています。
権利者の変更があったりした場合などいつ頃に転居されたのかがわかるため探す一つの手段になります。
ビラやポスターを作って地域に協力を要請する
ポスターやビラを作成することで、広範囲に渡って情報を発信することが可能です。
特に行方不明者を探す場合、その顔写真や特徴、そして連絡先を掲載したポスターを駅やスーパーなど人が集まる場所に貼ることで、目撃情報が寄せられる可能性が高まります。ポスターやビラを配布することで、多くの人の目に留まりやすくなり、人探しの成功確率が上がるのです。
例えば、探している相手のシンプルでわかりやすいデザインのポスターを作成し、それを地域の掲示板や交通機関の駅、地元の商店街などに貼ると、より多くの人に気づいてもらうことができます。
この方法は、目撃情報を得やすくするために非常に有効です。また、ビラを配布する際には、近隣住民やその地域を頻繁に訪れる人たちにも情報を共有できます。
ポスターやビラに掲載する情報は具体的かつ簡潔であり、写真や氏名、特徴的な服装、最後に目撃された場所などを記載することが重要です。また、連絡先も確実に記載し、連絡を受けやすい態勢を整えておくことが大切です。
さらに、協力してくれた人や情報提供者に対して謝礼を用意することも、情報提供を促す手段として有効です。
官報で探す
官報には、自己破産や自己再生をした人物や旅先で亡くなった人（行旅死亡人）失踪宣告を受けた人、海外に逃亡の恐れがある容疑者などが掲載されています。
住民票や戸籍謄本を取得する
住民票の除票や戸籍といった公的情報を活用して人を探す方法も有効です。住民票や戸籍は信頼性が高く、正確な居住地や家族構成などの情報が得られるためです。
例えば、お金を貸して借用書を書いたが、返金されないので住民票を取得して相手の最新住所を特定したり、相続人（家族や親族）の戸籍謄本を取り寄せて家族の情報を確認したりすることができます。これにより、効率的に人を探すことが可能になります。
ただし血縁関係又は債権者以外の人は誰でも閲覧ができるのではないので、市役所に相談してみましょう。
ゼンリン地図で探す
ゼンリン地図を利用して特定の人物を探す方法があります。特定の人物が住んでいる地域が限定されている場合になりますが、現在又は過去のゼンリン住宅地図を利用して地図内で捜索することができます。
共同住宅の場合でも居住者の氏名が登録されていれば掲載されています。
身近な共通の友人に聞く
知り合いや共通の友人に連絡を取り、情報を共有することは、自力で人探しを行う際の有力な手段です。知り合いや友人は、探している人物の行動範囲や人間関係について、他人よりもよく知っている可能性が高いためです。
また、友人もさらに別の友人に情報を伝えることで、情報の範囲が広がります。
例えば、長い間連絡を取っていない友人に電話やメール、LINEを送り、最近の状況や共通の友人の行動範囲について質問することが考えられます。
友人を通じて多方面に情報が伝わりやすくなるため、迅速かつ効果的に人探しを進めることができます。
知り合いや友人に連絡を取り、広く情報を収集することで、人探しの成功率を大幅に高めることができます。
友人の協力を得ることで、自分だけではわからない情報や手がかりを得られる可能性もあります。したがって、まずは身近な友人や知り合いに声をかけ、情報交換を積極的に行うことが肝心です。
パソコンやスマホの検索履歴で探す
探したい相手のスマホやパソコンの閲覧履歴を確認することで、その人物の行動パターンや痕跡を調べれる可能性があります。閲覧履歴を調べることで、その人物がどのような情報を検索し、どのサイトを訪れていたかを知ることができます。
検索キーワードを分析することによって、相手が現在興味を持っているトピックや関心事を推測することが可能です。これにより、行動範囲や趣味など、その人物についての詳細な情報を得ることができ、効率的に居場所を特定する手がかりになります。
自力で人探しを行う際の注意点するべきポイント
自力で人探しを試みる際には、いくつかの重要な注意点があります。これらの注意点を無視すると、法律トラブルや時間の無駄、さらなるリスクに直面する可能性があります。
以下では、人探しを自力で行う際に特に注意すべきポイントについて詳しく解説します。法律を守りつつ、効果的に人を探す方法を学んでいきましょう。
違法なことは絶対にしない
人探しを行う際は、違法なことは絶対せず必ず法律に抵触しないように注意しましょう。法律に違反すると、罰則や刑事責任が発生する可能性があります。また、法を守らないことで自分自身だけでなく、他人にも迷惑をかける恐れがあります。
例えば、不法侵入やプライバシーの侵害、許可なく個人情報を収集する行為は法律違反となります。これにより、刑罰を受けるだけでなく、損害賠償を請求されることもあります。探している人の住所や勤務先などが見つかった場合に何通の手紙を送り続けてしまう行為や、待ち伏せ・尾行して不安や迷惑をかける行為は、迷惑行為防止条例又はストーカー規制法に抵触する場合もあります。偽造の借用書などを作成して住民票を取得する場合は、公文章偽造罪に抵触し罪を問われることもあります。
法を守りながら人探しを行うことが、トラブルを避けて安全に探しを進めるために重要です。
発見するまでに多くの時間がかかる
SNSやネット掲示板を活用する場合でも、情報がすぐに集まるとは限りません。
人探しはとても地道な作業ですので、プロの探偵でも情報が少ないと時間がかかり苦戦することもあります。自分で探し出すと「早く会いたい」「探して連絡を取り合いたい」「早く気持ちを伝えたい」と焦りだして気持ちが落ち着かないこともあります。成果がほしいと無駄な努力ばかりしてしまうものですが、諦めず一歩ずつ進める気持ちが必要です。
トラブルに巻き込まれる危険性がある
人探しを自力で行う際には、様々なトラブルに巻き込まれるリスクがあります。特に、見知らぬ人と接触したり、不慣れな地域を訪れたりすることによって、犯罪や詐欺に遭遇する可能性が高まります。また、誤解や疑惑を生む行動によって、逆に自身がトラブルの中心になるリスクもあります。
具体例として、人捜し中に不審者と間違われて警察に通報されるケースや、情報提供を装った詐欺行為に遭うケースが挙げられます。他にも、調査対象者から逆にプライバシー侵害で訴えられることも考えられます。このように、トラブルに巻き込まれるリスクがあるため、人探しを自力で行う際には慎重な行動と計画が必要です。
人探しを自力で行い限界を感じたら
人探しを自力で行うことは、大変な労力と時間を必要とし、全ての人にとって容易ではありません。もし自身での人探しが困難だと感じた場合、以下の方法を検討することが重要です。
まず、警察に行方不明者届（捜索願）を出すことが考えられます。次に、プロの探偵に依頼する方法も有効です。これらの手段を利用することで、より効率的かつ安全に人を探し出すことができるでしょう。また、それぞれの方法にはメリットと注意点があるため、状況に応じて最適な手段を選びましょう。
警察に行方不明者届出を提出する
警察署に行方不明者届を出せるのは、限られた人しか出せません。行方不明者届を出せる人は下記の通りです。
- 親権者、配偶者、後見人など親族や監護者
- 同居者、雇用その他の行方不明者との社会生活において密接な関係を有する者
- 福祉関係者
配偶者（妻・夫）が自らの意思で失踪した場合や子供でも成人であれば発見しても強制的に引き連れて帰宅させることはできません。
探偵に人探し調査の依頼する
探偵に人探し調査を依頼する：料金と成功報酬のポイント
人探しを自力で行う方法に限界を感じたら、プロの探偵への依頼を検討しましょう。探偵は専門的な技術とネットワークを駆使し、効率的かつ迅速に人探しを進めることができます。しかし、「探偵の料金はいくら？」「成功報酬型はあるの？」と気になる方も多いはず。ここでは、探偵に依頼するメリットと、具体的な料金体系・成功報酬について詳しく解説します。
探偵に依頼するメリット
- 高い成功率: 探偵はデータベースや現地調査を活用し、自力では難しいケース（例: 長期間音信不通）でも発見に導きます。
- 時間の節約: 自力で何ヶ月かかる場合も、探偵なら数日～数週間で結果が出ることも。
- 精神的負担の軽減: プロに任せることで、焦りや不安から解放されます。
探偵の人探し料金の相場
探偵の料金は、調査の難易度や期間、必要なリソースによって異なります。以下は一般的な目安です： 基本料金: 1日2万円～5万円（調査員1～2名、4～6時間）。
総額: 簡単なケース（例: 住所特定）で10万円～20万円、複雑なケース（例: 全国捜索）で30万円～50万円。
成功報酬型: 発見時にのみ報酬を支払うプラン。例: 発見成功で20万円～（基本料金5万円～10万円＋成功報酬）。
よくある事例
ケース１： 30代男性の失踪者捜索（東京都在住）。3日間の調査で発見、総額45万円（基本料金＋経費）
ケース２： 20年前の友人の再会。2週間の調査で住所特定、総額25万円（着手金＋成功報酬型）
ケース３：４０年前に別れた彼女と再会したい人探し調査、総額38万円（着手金のみ）
まとめ
この記事では、自力で人探しを行う際の11つの方法や注意点、さらには警察に行方不明者届を出す方法やプロの探偵に依頼する選択肢まで幅広く解説しました。具体的な方法としてはSNSやネット掲示板の活用、知り合いへの連絡やポスターの作成、スマホやパソコンの閲覧履歴のチェック、公的情報の活用などがあります。また、自力で人探しを行う際の注意点として、法律に抵触しない、発見まで時間がかかることや聞き込みの際は具体的な質問を投げかけることが重要です。
さらに、探している相手に配慮し不安や迷惑をかけないよう、トラブルに巻き込まれるリスクも考慮する必要があります。人探しが困難な場合は、躊躇せずに警察やプロの探偵に相談することをお勧めします。
計画的に進めるために、まずはこの記事に記載された方法をリストアップし、それぞれを実行に移していきましょう。また、専門家の力を借りることも視野に入れておくとよいでしょう。
日東探偵社では、自力で人探し方法を解説しましたが、調査が行き詰まったり方法がなく限界を感じたら一度、無料相談してみましょう。
この記事の監修者
株式会社Nitto（日東探偵社）本部
記事の監修担当者：獅子田純華
年間1000件の人捜し成功実績を誇る人捜し調査のスペシャリスト
人探し・行方調査・所在調査などを専門として行う捜索のプロ！探偵興信所・日東探偵社の代表。
心の整理や復縁についての相談実績多数！
