浮気相手を許せない時の対処法|合法的な社会的制裁と注意点

浮気相手を許せない時の対処法

浮気相手だけが何もなかったように暮らしている。自分だけが眠れず、何度も同じ場面を思い出してしまう。

そんな状態が続けば、「このまま終わらせたくない」「相手にも少しは分からせたい」「地獄に落ちる方法知りたい」と思ってしまうのは当然です。

夫や妻、交際相手の浮気を知った時、怒りや悔しさが一気に押し寄せることがあります。信じていた人に裏切られたうえに、浮気相手が平気な顔をしているように見えれば、何らかの形で責任を取らせたいと考える人も少なくありません。

ただし、感情のままに職場へ連絡したり、SNSで名前や写真を出したり、家族や知人に言いふらしたりすると、自分の立場が悪くなることがあります。

この記事では、浮気相手を許せない時に避けるべき行動、合法的に取れる現実的な対応、そして証拠や相手の情報を整理するために探偵へ相談できることを解説します。

不倫相手への制裁はリスクが多い

信じていた配偶者(夫や妻)の浮気によって疑いそして裏切られ日々寝れず神経質になり精神的なダメージを受けたとき、不倫の事実を会社や家族に言いふらして社会的制裁をしたいと考える人は少なくありません。
しかし、法律の一線を越えて相手に社会的制裁を与えると、名誉棄損罪で逆に訴えられる可能性があることも事前に知る必要があります。

浮気をされた被害者であるのに一歩間違えば加害者になる危険性もあります。不倫はモラル上罪でありますが、刑法上ではなく民事上の問題です。
民事の被害者から刑法の加害者になる二次被害を避けるためにも、知識を取り入れる必要があります。

どうしても不倫相手が許せない人はいます。不倫相手に同等以上のダメージを与えたい!泣き寝入りをしたくない!他に手はないのか!と制裁をする方法を探しているならばこそリスクがどれくらいあるのか?合法的な社会的制裁の方法や違法な制裁などを知りましょう!

浮気相手に責任を取らせたいなら、まず証拠を押さえる

浮気を知った直後は、相手に一言でも言ってやりたい、今すぐ責任を取らせたいと思うものです。

ただ、感情のまま動くと、自分の立場が悪くなることがあります。職場への連絡、SNSでの投稿、しつこい電話などは、浮気が事実でもトラブルになりやすい行動です。

本当に相手に責任を取らせたいなら、先に押さえるべきなのは怒りではなく証拠です。会っていた日時、場所、相手の情報、関係が続いているかどうかを整理しておくことで、その後の対応が変わります。

証拠が曖昧なまま責めても、「仕事の打ち合わせをしていた」「肉体関係は否定」と逃げられることがあります。だからこそ、先に怒りをぶつけるのではなく、あとから使える事実を残すことが大切です。

あとから使える証拠とは

証拠として残したいのは、客観的に第三者が見ても関係性を判断できる材料です。

証拠として整理しておきたい情報

・2人で会っていた日時
・ホテルや相手宅への出入り
・親密なLINEやメールのやり取り
・相手の名前、勤務先、住所などの情報
・関係が一度きりではなく続いていた記録

証拠は、相手を責めるためではなく、事実を曖昧にさせないために残しておくものです。

浮気相手に逃げ道を与えてしまう行動

浮気相手を許せない時ほど、すぐに相手へ怒りをぶつけたくなります。けれど、先に動きすぎると、相手に警戒され、証拠を消され、話をそらされることがあります。

本来は責任を問いたい側なのに、自分の行動だけを問題にされてしまう。これが一番避けたい流れです。

先に問い詰めてしまう

浮気相手に直接連絡して問い詰めると、その場では少し気持ちが晴れるかもしれません。

ただ、相手が警戒すれば、LINEを消す、会う場所を変える、配偶者や交際相手と口裏を合わせるといった動きに出ることがあります。

証拠が弱い段階でぶつかるほど、相手に準備する時間を与えてしまいます。

周囲に先に話してしまう

友人、家族、職場の人に浮気の話を広げると、相手に伝わるのも早くなります。

「誰が言ったのか」「どこまで知られているのか」と話が広がり、肝心の浮気の事実よりも、暴露した側の行動が問題にされることもあります。

誰かに話すなら、感情を広げる相手ではなく、次の対応を整理できる相手を選ぶ方が安全です。

SNSに気持ちを書きすぎる

名前を出していなくても、見る人が見れば相手が分かる投稿は危険です。

怒りを吐き出すつもりで書いた言葉が、あとから証拠として残ることもあります。浮気相手を責める材料にしたかったはずが、自分の投稿を相手に使われることもあります。

SNSは一度出すと、自分の手から離れます。感情が強い時ほど、公開の場には残さない方がいいです。

合法的に社会的制裁を与える方法

社会的制裁と聞くと、浮気相手の職場や家族に知らせることを考える人もいます。けれど、それは自分の立場を悪くする危険があります。

合法的にできる社会的制裁とは、相手を晒すことではありません。浮気の事実を曖昧にさせず、責任から逃げられない状態を作ることです。

弁護士を通じて正式に責任を問う

慰謝料請求や内容証明、示談交渉などは弁護士の領域です。

浮気相手に金銭的な責任を求めたい場合は、感情的に連絡するよりも、弁護士を通じて正式に進めた方が安全です。相手にとっても、個人的な怒りをぶつけられるより、正式な書面が届く方が大きな重みになります。

ただし、請求するには前提となる事実が必要です。浮気の証拠や相手の情報が曖昧なままでは、話が進みにくくなります。

離婚するか、関係を続けるかを決める

浮気相手への怒りだけを見ていると、自分が本当にどうしたいのかが見えにくくなります。

離婚したいのか、関係を修復したいのか、相手と完全に縁を切らせたいのか。ここを決めないまま動くと、怒りだけが残り、解決が長引きます。

すぐに別れることだけが正解ではありません。あえて離婚しない選択もあります。大切なのは、浮気相手を苦しめることだけを目的にせず、自分の生活をどう守るかまで考えることです。

二度と接触しない条件を決める

浮気相手との関係を終わらせるには、「もう会わない」と言わせるだけでは足りません。

今後連絡を取らない、2人きりで会わない、SNSでつながらない、同じ場所で会う可能性を減らす。こうした条件を具体的にしておくことが大切です。

特に同じ職場や生活圏にいる場合、接点が残ったままだと関係が再開することがあります。怒りをぶつけるより、接点を断つ形を作る方が現実的です。

配偶者や交際相手との約束を記録に残す

浮気相手だけを責めても、配偶者や交際相手が曖昧な態度を取れば、問題は終わりません。

今後どうするのか、連絡を取った場合はどうするのか、再び会った場合はどうするのか。こうした約束を話し合い、記録として残しておくことも一つの対応です。

口約束だけでは、後から「そんなつもりではなかった」と言われることがあります。責任を曖昧にさせないためにも、話し合った内容は残しておいた方が安全です。

関係が続いていないか確認する

一度謝られても、本当に関係が終わったとは限りません。

連絡を取り合っていないか、会っていないか、勤務先や生活圏で接触が続いていないか。そこが分からないままでは、不安だけが残ります。

関係が続いている可能性がある場合は、自分で問い詰める前に事実を確認することが大切です。相手に警戒される前に状況を押さえておくことで、その後の対応を選びやすくなります。

弁護士と探偵では相談できる内容が違う

慰謝料請求、内容証明、示談交渉、裁判に関わる判断は弁護士の領域です。

一方で、浮気の証拠を押さえる、相手の情報を整理する、関係が続いているか確認する調査は、探偵に相談できる部分です。

法的な請求を考える場合でも、その前に事実が整理されていなければ動きにくくなります。怒りのまま相手にぶつかる前に、まず証拠と状況を確認しておくことが、自分を守る対応になります。

まとめ

人との信頼関係というものはとても大切なものです。
これが壊されたり、裏切られたと感じるような出来事(浮気や不倫)があった場合、もう一度人を信じるということが怖くなり人を疑り深くなってしまうものかもしれません。その深いダメージを裏切りをした人(配偶者や交際相手)や相手方(不倫相手)に対して怒りや恨みを抱いたりするでしょう!そして何事も無かったように加害者がのうのうと暮らしていることが許せない気持ちよく理解します。泣き寝入りなんかしたくない時こそ制裁を行わないと自分の精神が崩壊する恐れがあります。しかし制裁をすることはとてもリスクがあることを解説しました。

この記事の監修者

この記事の監修者

株式会社Nitto(日東探偵社)本部
記事の監修担当者:獅子田純華
年間1000件の人捜し成功実績を誇る人捜し調査のスペシャリスト
人探し・行方調査・所在調査などを専門として行う捜索のプロ!探偵興信所・日東探偵社の代表。
復縁についての相談実績多数!

 

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