インターネットで結婚相手を見つける「婚活アプリ」の市場が急拡大している。真剣に結婚したい人たちに人気の一方で、援助交際などを目的に、いわゆる「出会い系サイト」と同じ感覚で使う人への対処が課題だ。アプリ運営会社は、人口知能（AI）の力も借りて、目的外利用の監視や排除に取り組んでいる。
マッチングにも
婚活アプリは、２０１２年ごろから普及が本格化した。アプリの仕組みは、登録して自己プロフィルを作成後、検索するなどして気になる人を見つけて「いいね」が送られると、マッチングが成立する。その後のメッセージのやりとりから、男性のみ課金が始まるケースが多い。利用料金は、安くて月3千円ほどからだ。AIが独自に相性の良さを評価、パーセント表示するところもある。カップルの特徴を分析すると「風呂好きと犬好き」「カレー好きと珈琲牛乳好き」など、思いもかけない相関も浮かび上がってくるという。手軽さや手頃な料金で人気が高まり、今年の市場規模は、結婚相談所などのリアルな出会いを仲介する市場（４００億円で横ばい）に迫る３７４億円と予想されている。
キーワード検出
運営会社を悩ませているのは、登録者による出会い系まがいの投稿だ。婚活アプリ「Pairs(ペアーズ）」を運営する最大手の「エウレカ」は、AIと人手の併用で対策に力を入れる。まず、目的外利用でよく使われるキーワードをAIが自動的に検出する。「パパ活（パトロンを探す活動＝援助交際）」などが代表例だ。こうしたキーワードを検出すると投稿者に警告を出す。それでも投稿を続けるようなら「ブラックリスト）に載せて監視を強め、強制的に退去させることもあるという。アプリ利用には18歳以上の年齢確認が必要だ。エウレカの場合は、運転免許証、パスポートなどの身分証明書の写真をアプリに送信してもらい、偽造の痕跡はないかなど目視で確認している。
自主ルール策定
婚活アプリ大手7社は、2月自主規制ルールを策定。独身であることの確認の徹底、悪意ある利用者の即時退会、ブラックリスト化などを申し合わせた。社団法人「結婚・婚活応援プロジェクト」理事で、リクルートマーケティングパートナーズ執行役員は、「ネットの普及や人間関係の希薄化でリアルに結婚相手に出会う機会は減っている。安全性を極限まで高め、ネット婚活をさらに広めていきたい」と話す。結婚アプリ「ゼクシィ縁結び」で出会い、1年で結婚した千葉県船橋市の男性とAさん（女性）は、「一緒にいて全く違和感がない。もともと家族だったよう」と話す。女性は、30歳を前に結婚したいと2年前にアプリに登録。何人かとメッセージのやり取りをしたなかで、実際に会った初めての相手がその男性だった。「ネットを利用しての婚活って最初は不安だった。危険だったらすぐやめようと思ってやってみたら、トントン拍子に事が進んだ。理想の相手に巡り合えて幸せ」と話している。
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